【2024年最新】インスタEC活用のコツと注意点：売上に導く手法完全ガイド

Instagramは、EC事業において重要な販促・コミュニケーションツールです。その高い相性を活かし、数多くの企業がInstagramでのマーケティングとプロモーションを成功させています。

しかし、EC事業者の多くがInstagramを利用している現在、商品をただ紹介するだけでは効果が出にくいこともあります。

この記事では、InstagramをEC事業で効果的に活用する具体的な戦略と手法を詳しく解説します。売上アップのためのコツもご紹介するので、ぜひご覧ください。

Instagram集客の「勝ちパターン」とは

Instagramには、「勝ちパターン」があります。貴社に最適な戦略を立てて、売上・集客を最大化させましょう。詳しくは、無料の資料で紹介しています。

1 インスタをEC事業に活用する方法
2 インスタがECと相性が良い理由
3 インスタをEC事業で活用する際の注意点
4 まとめ

インスタをEC事業に活用する方法

EC事業では、さまざまな方法でInstagramを効果的に活用できます。以下に、その具体的な運用法を紹介します。

インスタショッピング機能の活用法
URL（リンク）を貼ってECサイトに誘導する
インフルエンサーマーケティングを活用する

インスタショッピング機能の活用法

Instagramのショッピング機能は、投稿から直接商品ページに誘導できる強力なツールです。具体的な利用方法は以下の通りです。

ショッピング機能を設定すると、商品紹介の投稿をタップするだけで「商品タグ」が表示され、ECサイトの該当商品ページに直接誘導できます。また、投稿下の「ショップを見る」からもアクセス可能です。
商品紹介ページが表示されるので、「ウェブサイトで見る」をタップします。
ECサイトの該当商品のページが表示されるので、購入手続きをします。

このようなショッピング機能を導入するには、以下のような手続きが必要です。

＜Instagramショッピングの始め方＞

まずは、Instagramのアカウントを「プロアカウント」に変更しましょう。

プロフィール画面のハンバーガーメニュー（3本線のメニュー）をタップします。
「設定とアクティビティ」で下の方にスクロールし、「アカウントの種類とツール」をタップします。
「アカウントの種類とツール」で「プロアカウントに切り替える」をタップします。
画面に従って進みます。設定が完了すると、プロアカウントへの切り替えが完了したら、次にInstagramショッピングの設定をします。

まずは、InstagramとFacebookを紐付けます。プロフィール画面のハンバーガーメニュー（3本線のメニュー）をタップします。
「設定とアクティビティ」で「アカウントセンター」をタップします。
「アカウントセンター」で「他のアカウントを追加」をタップします。
「Facebookアカウントを追加」をタップします。画面に従って進むと紐付けが完了します。
InstagramとFacebook共通の「コマースマネージャー」に商品を登録します。
登録後、審査があるので結果を待ちましょう。

リピーターを増やすInstagram集客のコツ

Instagramからのリピート利用を増やすには、コンテンツの質と、フォロワーとの継続的なコミュニケーションが重要です。

効果的なコンテンツの作り方に迷ったら、AIQにご相談ください。AI分析ツールMoribus Naviを使って、貴社に最適な投稿戦略の立て方をご紹介します。

URL（リンク）を貼ってECサイトに誘導する

Instagramでは、プロフィールやストーリーズにURLを貼る機能があり、投稿やリールで商品を紹介しながら、最終的にECサイトへスムーズに誘導できます。

ただし投稿やリールから直接ECサイトにリンクすることはできないので、より強力に売上につなげるためには、上で紹介したInstagramショッピングを使う方が良いでしょう。

リンクの貼り方は、以下の記事で紹介しています。ぜひあわせてご覧ください。

インスタのURLとは？リンクの貼り方とアプリでURLを調べる方法を解説

インフルエンサーマーケティングを活用する

ECは、インフルエンサーマーケティングとも相性の良い事業の一つです。インフルエンサーマーケティングとは、Instagramでフォロワーをたくさん抱えているインフルエンサーに商品紹介の投稿をしてもらい、売上につなげる施策のことをいいます。

インフルエンサーが商品を紹介すると、それを見たフォロワーからの購入が増えるため、多くの企業がインフルエンサーマーケティングを導入しています。インフルエンサーマーケティングを成功させるコツはこちらのページで紹介しているので、こちらもぜひお読みください。

インスタがECと相性が良い理由

InstagramがECと相性が良いのには、理由があります。

多くのユーザーが使っているSNSだから
Instagramで欲しい商品を探すという消費行動が定着しているから
視覚的に訴求しやすいから

それぞれについて、詳しく紹介していきます。

ユーザーが多く、50%以上の人が使っているSNSだから

Instagramは、10代〜60代の多くの人が情報収集のために利用しているSNSです。総務省が調査したデータがあるので、見てみましょう。

総務省令和５年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞より

調査対象の56%の人がInstagramを利用している。
女性の利用者の方が多い

こうしたデータを見ると、女性向けのコスメやアパレルECなどでの成功事例が多いのもうなずけるのではないでしょうか。

Instagramで欲しい商品を探すという消費行動が定着しているから

これまで、多くのECサイトがInstagramを活用して成功してきました。その背景として「欲しいものがあったらインスタで探す」「レビューを見て比較する」といった消費行動が定着したため、適切に運用すればECの売上につながりやすい土壌ができ上がっているといった事情もあるようです。

なお、2024年のInstagramアルゴリズム変更により、フォロワーが少ないアカウントでもリール動画が広く拡散されやすくなりました。
後発のアカウントでも適切な投稿をすれば多くの人にリーチできる仕組みになっていますので、運用を始めるかどうか迷っている人も、この機会にぜひ始めてみてはいかがでしょうか。

視覚的に訴求しやすいから

Instagramは、視覚的に訴求できるSNSです。商品の見せ方を工夫すれば、フォロワーの共感を得やすく、購買行動に繋げやすいという特長があります。

写真や動画の撮り方や投稿の作り方で迷ったら、他のアカウントを参考にしてみると良いでしょう。うまくいっているアカウントには必ず理由があるものです。

インスタをEC事業で活用する際の注意点

Instagramを運用する上で、注意したいポイントもあります。
EC事業者のアカウントでは、UGC（ユーザーが作成したコンテンツ）が効果的に活用されています。

UGCは、ユーザーが自社商品について投稿したコンテンツのことで、多くの企業がこれをうまく利用して成果を上げています。

UGCの活用は今後も重要な施策の一つであり続けると思われますが、以下の2点には注意しながら運用していく必要があるでしょう。

UGCの注意点1：#PRというハッシュタグの不適切な利用

一つ目は、ユーザーが投稿やリールで「この商品はおすすめです」と紹介するUGCコンテンツについての注意点です。

こうしたUGCは売上にもつながりやすいため、多くのEC事業者がUGCを増やすことに力を入れてきました。UGCは「一人の消費者が自分の体験を自分の言葉で投稿する」というものなので、企業の投稿や広告よりも購買行動に影響を与えやすい「クチコミ効果」が期待できるからです。

しかし近年は、消費者の純粋な投稿なのか、企業からの依頼による投稿なのかがわかりづらいケースも増えてきました。企業からの依頼ではない投稿に「#PR」タグが付けられ、企業の広告として誤解されるケースが増加しています。

このような投稿は、自社商品を紹介してもらえるという点では歓迎すべきことではありますが、企業側の意に沿わない写真や動画が、あたかも企業の広告のように投稿されてしまうケースもあるため、企業にとっては悩ましい問題にもなっています。

現在のところこのような投稿を防ぐ方法はなく、見つけたらハッシュタグを外してもらうしかないのが実情です。

UGCの注意点2：投稿をリポストする場合

二つ目は、リポストについての注意点です。リポストとは、他の人の投稿を、許可を得て自分のアカウントで再投稿することをいいます。自社の商品を紹介する投稿を見つけたら、EC事業者がそれを自社のコンテンツとしてリポストするケースが多く見られます。

ただ、2024年に発表されたアルゴリズム変更に関する情報によると、今後、リポストによる投稿は拡散されにくくなる可能性があるようです。これまで顧客の投稿のリポストを活用してきた企業は、戦略を見直す必要があるでしょう。

UGCの注意点3：ステマ規制への対応

三つ目は、ステルスマーケティング（ステマ）規制への対応に関する注意点です。インターネット上では、広告であることを隠して、あたかもユーザーの純粋な口コミのように見せかける宣伝行為が問題視されており、これに対する規制が強化されています。

企業がUGCを活用する際も、この点には十分な配慮が必要です。消費者に誤解を与えるような投稿をしてしまうと、罰則が課せられるリスクがあります。宣伝を目的として企業が依頼して投稿してもらう場合や、商品を提供する場合は、投稿に広告であることを明示するなど、消費者に不利益がないよう正しく伝えることが大切です。